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解決済みの質問

確定申告・医療費控除

表題の内容で詳しく教えてください。

現在、専業主婦で(昨年退職済み)年度末に子供が産まれる予定です。
今の世帯で、10万円以上医療費がかかっているので、旦那さんの会社の年末調整
とは別に確定申告をしてもよいのでしょうか?

もし良いのであれば・・・
・夫の名義?の確定申告書内で私の病院代などを一緒に申請すべきでしょうか?
 それとも別でしょうか?夫自身もケガをし別々だけでも10万円以上あります・・・

・子供が年末に産まれる予定で、入院費は退院する日に払います。可能性として
 来年に入院費が支払う予定が高いのですが、その場合はやはり、来年度分として
 確定申告をするのでしょうか。。

すいません。初歩的なことを聞いているのだと思うのですが、よくわからない点があり
是非教えてください。

投稿日時 - 2012-09-30 15:08:05

QNo.7724829

すぐに回答ほしいです

質問者が選んだベストアンサー

長いですがよろしければご覧ください。

>今の世帯で

税金はたとえ夫婦でも「一人ひとり」が独立した納税者として扱われます。ですから、「市町村に登録する住民票」の「世帯」は考える必要はありません。影響するとすれば「同居か別居か」です。

>10万円以上医療費がかかっているので…

もし、保険金などが支給されている場合はそれを除いて下さい。また、必ずしも10万円以上である必要はありません。

『No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1120.htm
>>「3 医療費控除の対象となる金額」をご参照下さい。

※「総所得金額等」は「給与所得者、かつ、他に所得がない」ごく一般的なケースならば「給与所得の源泉徴収票」の「給与所得控除後の金額」になります。

『[PDF] 給与所得控除後の給与等の金額の表』
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/gensen/nencho2011/pdf/73-81.pdf

>旦那さんの会社の年末調整とは別に確定申告をしてもよいのでしょうか?

もともと「医療費控除」の申告は会社(給与の支払者)が行う「年末調整」では申告ができませんので、会社ではなく「税務署」で申告します。
会社で「医療費控除」まで受け付けると会社の負担が大きいので「それは自分でやって下さい。」ということです。
もちろん「年末調整」で控除できるものはこれまでどおり申告しても(しなくても)かまいません。

『[PDF]平成23年版 給与所得者と年末調整(リーフレット)(平成23年10月)』
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/gensen/leaflet2011.pdf
『No.2030 還付申告』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2030.htm
『所得税・住民税簡易計算機【給与所得用】』
http://www.zeikin5.com/calc/
※控除額が分かっているものは合算してかまいません。

>夫の名義?の確定申告書内で私の病院代などを一緒に申請すべきでしょうか?それとも別でしょうか?

前述の通り、夫婦でも「税金の申告(所得の申告)と精算」は別々に行います。

ただし、「医療費控除」は(上記リンクにありますように)「自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合」も認められています。
簡単に言えば「(家族の中で)実際に支払いを行った納税者」が受けられる控除ということです。

『生計を一にする親族(所得税)』
http://www.110ban.gr.jp/zeikin/sh02-47seikeiwoitu.htm

>…来年に入院費が支払う予定が高いのですが、その場合はやはり、来年度分として確定申告をするのでしょうか。。

はい、「医療費控除」は「領収証の日付」通りに申告します。

『No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)』
>>2 医療費控除の対象となる医療費の要件
>>(2)その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費であること。

なお、所得税では「年度」を使いません。
平成24年1月~12月の所得に対する税金は、

・平成24【年分】所得税
・平成25【年度】住民税

となります。

『年度』
http://kotobank.jp/word/%E5%B9%B4%E5%BA%A6

-------------
(補足1.)

「所得税の確定申告」を行うとそのデータが(申告書に記載した住所の)市町村に提出されますので、別途「住民税」についての申告は行う必要がありません。

(多摩市の場合)『個人住民税(市民税・都民税)の申告について』
http://www.city.tama.lg.jp/seikatsu/11/14703/003807.html

-------------
(補足2.)

「交通費」など領収証がないものも「税務署が認める範囲で」医療費に含めることができます。

『No.1122 医療費控除の対象となる医療費』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1122.htm

なお、「領収証」は必ずしも「添付」の必要はなく、「提示」でもかまいません。
また、「申告書の受理」=「申告書が正しいと認められた」ではありませんのでご注意下さい。

申告書の本格的な確認は「申告期限後」から始まりますので、いつでも税務署からの確認に応えられるようにしておく必要があります。(領収証などは、通常は税金の時効である5年または7年保存するのが一般的です。)
もっとも、「計算がきちんと合っていて、特に不審な所もない申告書」について確認が来ることはまれです。あやしくない申告書まで精査するほど税務署も暇ではないということです。(もちろん、ノーチェックという意味ではありません。)

-------------
(補足3.)

「確定申告」、特に「給与所得者の還付申告」は慣れるとそう難しいものではないのですが、「医療費として認められる範囲」など経験だけでは判断が難しいこともあります。

申告書の作成を間違うと結局後でやり直しになりますので、最初から税務署に相談することをお勧めします。「正しい申告・納税の指導」も税務署の仕事の一つです。(税務署は一般の納税者には優しい役所です。)

『No.2026 確定申告を間違えたとき』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2026.htm
『国税に関するご相談について』
http://www.nta.go.jp/shiraberu/sodan/denwa_soudan/case2.htm
『納税者支援調整官を設置している国税局・税務署のご案内』
http://www.nta.go.jp/soshiki/kokuzeicho/kiko/nozeishashien/index.htm

なお、申告書の提出期間(2/16~3/15)は非常に混みあいますので、相談は2/15までに済ませてしまうことお勧めします。

(参考)

『[PDF]医療費控除を受けられる方へ』
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinkoku/shotoku/tebiki2007/pdf/04.pdf
『No.2020 確定申告 』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2020.htm
>>所得税の確定申告は、毎年1月1日から12月31日までの1年間に生じた所得の金額とそれに対する所得税の額を計算し、源泉徴収された税金や予定納税額などがある場合には、その過不足を精算する手続きです。
『No.1910 中途退職で年末調整を受けていないとき』
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1910.htm
※還付申告は5年間可能です。
『住民税とは?住民税の基本を知ろう』
http://allabout.co.jp/gm/gc/14737/

※間違いがないよう努めてはいますが最終判断は【必ず】各窓口に確認のうえお願いいたします。

投稿日時 - 2012-09-30 21:54:55

お礼

有難うございました!

沢山書いて頂いて本当に助かりました。
分からない質問のものもあったのですが、
逆に答えから書いていただき・・本当に助かりました。

こちらブックマークさせてください。

本当に有難うございます。

投稿日時 - 2012-10-03 14:18:05

ANo.6

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回答(8)

ANo.8

確定申告というのは、「会社員が年末調整をしてもらったら、やってはいけない」なんて決まりはありません。
むしろ、年末調整をしてもらったとしても、確定申告をする必要性が生じた場合は、しなければいけません。また、確定申告をする権利が生じた場合は、しても構いません。

ご質問のケースでは、「確定申告をする権利が生じた場合」になります。
なぜかと言うと、医療費控除は年末調整で処理してもらえないからです。「年末調整をしてもらっちゃったから、医療費控除したいけど、出来ない」なんてことは、あり得ません。

医療費控除は、質問者さんの病院代などを「一緒にすべき」「別にすべき」という決まりはありません。
生計を同一にしている人に医療費がかかった場合、「その医療費の財政源になった人」が申告できます。
質問者さんの病院代を、ご主人の収入から出した場合は、たとえ質問者さんに収入があったとしても、質問者さんで申告できません。また、質問者さんが専業主婦で無収入でも、自分の貯金を取り崩して医療費を払ったのなら、ご主人は申告できません。
ただ、常識的には、専業主婦で無収入の女性(結婚して、夫が普通に収入を得ている)が、自分の妊婦健診や出産入院の費用を、自分の貯金から出すという状況は不自然ですから、何も言い訳しなくても「夫が、妻の医療費を、自分の医療費と合計して申告する」ことになります。

医療費控除の対象になるのは、「実際に支払った日=領収書の日付」がもとになります。
入院が年をまたいだ場合でも、つまり平成24年のうちにお子さんが生まれても、入院費用の支払いが平成25年になったら、その入院費は平成25年の対象になります。

投稿日時 - 2012-09-30 22:33:05

お礼

なるほど!ありがとうございます。

すごく分かりやすく回答いただいて有難うございました!

投稿日時 - 2012-10-03 14:13:45

ANo.7

>今の世帯で、10万円以上医療費がかかっているので、旦那さんの会社の年末調整とは別に確定申告をしてもよいのでしょうか?
医療費控除は確定申告して受けるもので、年末調整では受けられません。
なので、「よい」というより、確定申告をします。

>夫の名義?の確定申告書内で私の病院代などを一緒に申請すべきでしょうか?
 それとも別でしょうか?
医療費控除は、法的にはその医療費を払った人が控除を受けられるもので、本来、どちらが申告するか選択できるものではありません。
でも、夫婦であれば、実際は所得が多いほうが申告したほうが得なのでそうすればいいでしょう。
ご主人の名前で医療費控除の確定申告をしようとしたら、そのご主人はローン控除を受けていて所得税が0円だったため、税務署で妻の名前で申告したらいい、と言われ、妻の名前で申告したという人知ってます。

というか、貴方は退職して所得がないのですから、ご主人しか申告する意味ありません。
なお、確定申告には、「医療費の明細書」を作成し添付します。

参考
http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinkoku/shotoku/yoshiki02/pdf/003.pdf

>子供が年末に産まれる予定で、入院費は退院する日に払います。可能性として 来年に入院費が支払う予定が高いのですが、その場合はやはり、来年度分として 確定申告をするのでしょうか。。
そのとおりです。
医療費控除は、その年に支払った分をまとめて申告します。
受診した年が同じでも支払った年が違えば、医療費控除はそれぞれ別になります。

参考
http://www.nta.go.jp/shiraberu/ippanjoho/pamph/koho/kurashi/pdf/09.pdf

なお、貴方は去年退職したということなら、今からでも確定申告したほうがいいです。
年の途中で退職した場合、年末調整されないので、確定申告すれば所得税の一部が還付されます。

投稿日時 - 2012-09-30 21:56:38

お礼

有難うございました!

やはり支払った日が、確定申告になるのですね・・・
とても参考になりました!!
有難うございます!!!

投稿日時 - 2012-10-03 14:15:15

ANo.5

1 年末調整では、医療費控除は受けられませんから、必然的に確定申告書の提出により控除を受けます。
2 医療費控除は、その医療費を現実に財布から支払った日を基準にします。
 平成24年12月に治療を受け、平成25年1月3日に支払った医療費は「25年分の医療費控除対象」です。
3 医療費控除は、いわゆる足きり額があります(※)。
 夫婦で別々に医療費控除を受ける際に、各自医療費の合計から足きり額を引くことになります。
 そこで「足きり額を一人分にしよう」と「夫だけで医療費控除を受ける」アイデアが出ます。
 しかし税法的にはこれは「間違い」です。
 税法では「本人または生計を一つにしてる者の医療費を負担した場合」としてます。
 妻は妻で医療費を自分の財布から出してる、夫は夫で自分の財布から出してるという状態は妻と夫は別々に医療費控除をうけるのが正です。
 足きり額分は「損こく」わけですが、法令どおりだとこれが正です。

 勘違いして「家族の分は合計できる」「税率の高い人が受けるのが有利」という説明がされることがありますが、誤りです。
 実際には領収書が妻あてでも、夫と妻のどちらの財布から出てるかなど「わからん」ので、妻が負担した医療費を夫が医療費控除額に含めてしまっても「わからん」ですね。
 「わからん」ということと「夫婦どころか家族全員の医療費を合算してよい」というのは別問題です。

 「わたしゃインチキってのは、大嫌いだ」というなら、法令どおりに医療費控除をうけるわけです。

 ちなみに「医療費の総額から足きり額を引いた額」が還付されるわけではないです。
 医療費の総額から足きり額を引いた額に課税されていた所得税が還付されます。
 NO1回答様はこれを言いたいのでしょうが、少し言葉が抜けてるので間違った解釈を受けかねない表現になってしまってますね。

おまけ
退職なさったのが昨年とのこと。
奥さんは確定申告なさってますか。
退職された方は年末調整を受けてないことがほとんどですので、給与から天引きされた所得税が「ひきっぱなし」状態になってます。
源泉所得税は多めの額が設定されてますので、確定申告書の提出で精算されて還付金が発生するのが一般的です。
忘れていたなら、今からでもしましょう。


「総所得額の5%と10万円のいずれか低い額」を医療費総額から引いたのが医療費控除となります。

投稿日時 - 2012-09-30 18:34:47

お礼

有難うございました!

ご丁寧に有難うございます。
私は昨年行いました!!!

難しいものですね!

投稿日時 - 2012-10-03 14:19:06

ANo.4

私は毎年医療費控除で確定申告に行っています。
年末に主人の会社から源泉徴収所をもらったら次の年の2月~3月の確定申告の時期に
税務署に申告に行きます。
持っていくものは今年1月1日~12月31日までかかった医療費の領収書。
もちろん旦那さんの扶養でしたら旦那さんと自分のかかった領収書をまとめて持っていきます。
(ちなみにかかった金額の合計でいいですので予め・・旦那さんと自分の合計金額を計算して行くと手続きもスムーズにいきますよ。交通費も出ますのでそれも計算に入れてくださいね。でもマイカーで行った場合は出ません。ハイヤー使用の場合は領収書がないとダメですよ)
あとは源泉徴収所と印鑑ですね。
あとは行ったときに医療費の申告ですって言うと対応してくれます。

投稿日時 - 2012-09-30 17:11:20

お礼

なるほど!あるいみその数点を持ってくといいのですね!!!

合算してみます!!
有難うございました!

ご丁寧に有難うございます。

投稿日時 - 2012-10-03 14:20:52

ANo.3

>旦那さんの会社の年末調整とは別に確定申告をしてもよいのでしょうか?

サラリーマンの場合は、原則として年末調整してから、必要なら確定申告します。
年末調整の結果の紙を使うことで、確定申告の記述が簡単になります。

>・夫の名義?の確定申告書内で私の病院代などを一緒に申請すべきでしょうか?それとも別でしょうか?夫自身もケガをし別々だけでも10万円以上あります・・・

夫婦で家計を別々にしていると言うことでもない限り、「家庭内で一番税率の高い人」の確定申告で家庭の全員の医療費をまとめて控除します。それが一番得です。
家計が別々なら、控除の確定申告も別々に行います。

>・子供が年末に産まれる予定で、入院費は退院する日に払います。可能性として来年に入院費が支払う予定が高いのですが、その場合はやはり、来年度分として 確定申告をするのでしょうか。。

支払った日ベースなので、来年ですね。なお、出産関係の費用については、↓にいろいろ書いてあります。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1124.htm
健康保険組合から出産費用の大部分が補助されることが多いと思うので、その場合は差し引きます。

なお、No1の回答者は誤解されているようですが、医療費が30万円とすると、10万円を引いた20万円が所得控除なので、税率が10%の場合、2万円が戻ってきます。
税率については、http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2260.htm を参照。
なお、「10万円を引く」のは所得が200万円以上の場合で、もっと所得が低い場合たとえば100万円なら引くのは5万円(5%)です。

投稿日時 - 2012-09-30 15:48:16

お礼

有難うございました!

ご丁寧に有難うございます。

投稿日時 - 2012-10-03 14:21:32

ANo.2

>旦那さんの会社の年末調整とは別に確定申告をしてもよいの…

それはかまいませんけど。

>・夫の名義?の確定申告書内で私の病院代などを一緒に…

私の病院代は誰が払いましたか。

医療費控除に限らずどんな所得控除も、実際に支払った人が控除を受けられるだけです。
妻が払ったものを夫が申告すること、およびその逆は原則としてできません。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1120.htm

ただ、現金で払っている場合は、お札に名前が書いてあるわけではありませんから、「生計を一」にする家族が代わりに払ったと主張することもできます。
妻の預金から振り替えられたり、妻のカードで決済されているような場合は、夫にはまったく関係ありません。

無条件で家族合算できるわけでは決してありませんので、ご注意ください。

>来年に入院費が支払う予定が高いのですが、その場合はやはり、来年度分…

個人の税金は 1/1~12/31 の「1年分」がひとくくりで、「年度」4/1~3/31 ではありません。
25年になってからの医療費支払いは、25年分の確定申告、つまり 26年の春に申告することになります。

税金について詳しくは、国税庁の『タックスアンサー』をどうぞ。
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm

投稿日時 - 2012-09-30 15:39:42

お礼

有難うございました!

ご丁寧に有難うございます。

投稿日時 - 2012-10-03 14:22:11

ANo.1

年末調整が終わり、源泉徴収票が交付されます。その源泉徴収票と、医療関係で費消した領収書を持参して、税務署で確定申告または、修正申告をします。
医療費控除は、生計を一にする家族全員の分を一纏めにできますが、金額が還付されるのは、納付した又は、納付予定の所得税の金額次第からだけですから、御間違いなく。
30万の医療費でも、納付した所得税が、10万だった場合は、その10万が還付されるだけで、全額が還付されるわけではありません。
10万円を超える分が、医療費控除として、認められます。30万の場合は、20万が医療費控除されますが、所得税を10万しか納付していないから、10万しか還付されないということです。10万を超過した金額がすべて補助されることではありません。

参考URL:http://www.tetuzuki.net/insurance/medical.html

投稿日時 - 2012-09-30 15:31:52

お礼

有難うございました!

ご丁寧に有難うございます。

投稿日時 - 2012-10-03 14:21:51