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締切り済みの質問

景気回復

経済に素人のため教えてください。
現在の不景気を回復させるには、単純にアメリカがドルを大量に印刷すればいいと思うのですが、それでは何か問題が起こりますか?

世界経済は、少なからずとも年々成長しています。それに対して、基準通貨であるドルも世界経済の上昇分だけ印刷しなければ、ドル不足になると思います。今がまさにその状況ではないかと思うのですが。当然、あまりにもバレバレで印刷すると、一時的にインフレが起こると思うのですが、ドルと変える物(製品や材料)は世界に十分あまっており単純に紙幣が不足していると思います。

例えば、日本が保有しているアメリカ国債を100兆ほど売り戻します。その分をアメリカは、単純に印刷し日本にドル現金として返します。そのご、日本が100兆円分のドルでアメリカ製品(軍需品パトリオットなどの防衛兵器、新品戦闘機への入れ替え)を購入すれば、起爆剤となってアメリカが復旧し、日本製品(世界製品)も活発に取引されると思うのですが。当然、世界には100兆円分のドルが多く印刷されることになります。しかし、ドルは基準通貨のため昨年までに膨れ上がった世界経済(架空経済)から比較すると小額と思います。

このような方法では、なにか問題が発生するでしょうか?

投稿日時 - 2009-01-31 14:25:15

QNo.4676975

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回答(9)

ANo.9

銀行は、日銀に当座があります。銀行の資産に対してある一定の預金が義務付けてます。この当座のことを法定準備金と言います。
法的準備金の目的は、銀行の倒産やマネタリーの調整などです。

銀行は預金者から集めたお金(資産)は、融資や株式運用、債券・為替のトレードなどをやり、預金に利息を付けて、なお利益上げて経営しています。しかし、景気が悪くなると企業倒産で融資の焦げ付きを起こしたり、株式・債券などの有価証券が下落したりもします。そうなると銀行は融資が厳しくなって貸し渋りが起こります。個人や企業の資金調達が難しくなり益々景気が悪くなります。

そこで、日銀の当座預金に積み増すと、銀行は何も利益に寄与しない預金が増えてしまいます。銀行資産の大半は預金ですから預金に利子を付けた上で更に利益を上げなければならなく、積極的融資をやって利益を得なければなりません。これが量的緩和といいます。
しかし、効果は疑問視、実際は当座預金取り崩して融資に向かったかどうかは検証の余地があったと思います。マネーの量を重視した政策です。

一方、米国FRBは、有価証券の流動化に重きを置き各種担保証券を買い取り資金を供給するやり方です。どちらは量的緩和策としてますね。

投稿日時 - 2009-02-12 20:18:41

ANo.8

 アメリカ経済はバブル経済であったということを認識してください。

 「物」は確かに余っていますが、実体経済で消費される以上の「物」が、アメリカなどのバブル資金(=借金)による消費を当てにして、日本や中国で生産されていたのです。

 分かりやすく具体的に言うと、自己資金で家を建てて、その家を担保にお金を借りて人に貸す家を建てます。その貸家を担保にまた貸家を建ててそれを担保に・・・・ということを繰り返すことができたら、家一軒の自己資本で数十軒の貸家を持つことができ、それだけの物資の消費が発生するということなのです。物資の消費が多いから低額所得者の給料が増え、スラムのぼろアパートから郊外の一軒家の貸家に移っても、家賃が払えるし、家主は家賃が順調に入るから、多額の借金の金利が払えるという具合になります。つまり、買っていた人は借金まみれ。

 この状況が、これ以上「借金が出来ない」=金融危機で、「物」を消費するお金がなくなってしまっているのです。ですから、単純に余っている「物」の量だけ紙幣を増やしても、借金だらけの人に誰も紙幣は貸さないし(もし貸せば、バブルが一層拡大してより巨大化してパンクするだけ。)、借金のない堅実な生活をしている人は、今以上に物を買う必要がない。

 つまり、物は売れないで紙幣の増加でインフレになる=スタグフレーション(不況だけれど物の値段だけ上がる)に突入です。

細かい特殊事情について
 日本の国債は保有している者(法人も含めて)のほとんどが日本国内に存在しているため、円がインフレになり日本国政府の債務が軽くなる分だけ日本の一般市民・企業が損をする構造になっています。ですからインフレターゲットは日本全体を見れば、民間の力を失わせる側面があり、あまり効果がありません。

 それに対して、アメリカドルは世界の基軸通貨なので、アメリカ国債を大量に保有しているのは、今までの貿易黒字の蓄積が巨大な産油国・中国・日本などです。
 アメリカが通貨供給量を増やして、インフレターゲットが少しづつ進むようにコントロールできた場合、インフレによってアメリカ通貨が下落しただけ、多額のアメリカ国債の実質減額となり、アメリカ政府が国内景気刺激に使う追加の国債増発のかなりの部分は、外国のアメリカ国債為替評価損(=アメリカの得)で埋め合わすことができる構造になっています。(日本円が1$=110~120円付近から一気に90円近辺になり、現在もそのままであるのも、アメリカのインフレが今後進むというリスクを含んでのものです。)

 また、多額の財政赤字・貿易赤字を出し続けていたブッシュ政権が9.11以後も好景気を続けてこれたのは、毎年1~2%程度のインフレ(=土地の上昇)に経済をコントロールしていたFRBのおかげで、今回の金融危機以前にもインフレターゲットは既に実行されていたも同然でした。

 今回の金融危機で、アメリカのインフレターゲットが危険なのは、不況下で実行すれば、外国為替取引でドル下落が大きくなって輸入物価が高くなり、想定以上にインフレが進んでしまう状況が起こりやすいということです。

 アメリカに比べて余力のある産油国・中国・日本などの経済力を削いでアメリカ国内に資金投下しても、不況から脱却するきっかけをつかむことができず、ドル安による輸入インフレがコントロールされないまま急激に進行することになれば、バブルに踊らなかった堅実な人々の生活が破壊され、アメリカ発の経済恐慌ということになります。

 オバマさんと世界各国の首脳・中央銀行の舵取りが上手くいくことを願うのみです。

投稿日時 - 2009-02-02 11:03:11

アメリカは来年、EUは各国の合意もあるのでもう少し後ですが、普通にいけば回復します。日本は環境などに財政面では出動すべきです。ですので、あまりテクニックは使わないでいいと思います。

投稿日時 - 2009-02-01 23:45:18

ANo.6

サブプライムを含む証券化商品から社債、CPまで至るまで流動化しない金融不安解消の為に政府は米金融安定化法(タープ)として財政出動し、金融当局は政策金利を利下げや住宅担保証券の買取などをしてます。
日本のバブル崩壊後の政府の公共投資前倒しや銀行への資本注入、日銀の日銀の長期債や金融機関が持つ株式買取、ゼロ金利量的緩和も同様でした。
日本のバブル5~6倍の崩壊がグローバル化の影響で全世界に波及しているのが現実です。

では、本題のドル紙幣の大量発行つまりは財政出動の異議はなく、あくまでも景気刺激の効果が問われることであり、日本では効果がありませんでした。残ったのは財政赤字の拡大だけでした。
この景気対策の為の国債は市場で調達しなければなりません。大量に発行すると債券価格は下落し利回りは拡大します。日本は過去の国債償還分借換債を含め年間100兆円を超える国債を発行している状態です。

このような状態では単に景気刺激の為の財政出動と言えども市場は敏感に反応し債券は売られてしまいます。市場金利は上昇し政府の国債依存にブレーキを掛ける働きが始まるのです。
信用のない者が多額の借金をすると貸し手が金利を上げてないと貸せないとなるような症状です。
しかし、可笑しなことに金融事情は民間や個人の与信に敏感になって国債以外は危ないと思っているわけです。
国債が買われ市場金利が下げ止まっていたのがバブル崩壊後の日本です。民間の資金需要は負債圧縮に務めていたのですから日銀がゼロ金利しようが設備投資に回らなかった。
転機は、2003年頃からCPIの下げ止まり、新興国の成長で世界景気が拡大し始めて設備投資に向かうようになりました。企業の財務も改善してましたので、穏やかであるが息の長い景気回復局面を迎えたわけです。

米国を震源とする金融不安は、日本のバブル崩壊後を比べると政府の財政出動による景気対策や資本注入。金融当局による金融緩和は、同様で
スピードが速いだけの違いだけです。

政府の財政出動や金融当局の金融緩和は当然、景気対策には必須項目でありますが、後は効果です。
政府の金融安定化法タープの7000億ドルの半分は使われ金融機関に資本注入しても銀行が保有するMBSなどの証券は評価損が拡大し、自己資本の上積みを余儀なくされ、民間への貸付は不良債権化の恐れから貸し渋りが起こっています。
FRBは銀行の持つ各種担保証券の買取をやっていますが市場は落ち着かないのですね、巨額の国債発行で金利上昇の圧力で長期債の買取を発表しました。

財政出動による大量国債発行は金利の上昇を生み、為替はドル安の圧力になります。ドル安は海外の資本から米債を依存しているので更なるドル売り圧力となります。ドル安は輸入物価を上げインフレになるのが見えてます。
もう一つの金融政策で金融緩和は、低金利通貨に資金は集まりません
これもドル売りの材料になります。

政府の景気刺激や金融当局の金融緩和が奏功し、景気が上向きになれば
金融当局は利上げよる資金を吸収を行わないとインフレが猛威を振るう。
2000のITバブル崩壊、2001の9.11のテロで1%までFF金利を緩和し今回のバブルを引き起こしました。0.25%を17回連続引き上げましたが、それでも遅かったわけですね、大盤振る舞いした今回の政府やFRBは、景気回復後も舵取りは決して楽ではないと思います。

一度冷え込んだ景気は、元に戻すとなると至難の業で、現行は住宅の下落が止まらない、下落の最中は消費は手控え状態です。下落は金融機関の含み損を拡大し引当金の積み増し、貸し渋り、企業は需要の悪化で在庫拡大、設備の過剰、人員の過剰を生み、在庫減らしで商品の下落、リストラと負のスパイラルです。需要喚起の為の財政出動は効果次第です。日本みたいに借金増やしただけでは長い時間が掛かってしまいます。
下院で景気対策法案が通りましたが景気対策の中身を疑問視する議員も多く上院でどうなるか分りませんが、私自身は更に追加策が市場から高まり、或いは失望へと変わらないか心配です。
今、自国の景気の心配で輸入を抑えようとする保護主義的な動きが世界に蔓延すると更に景気回復が遅れる可能性もあります。

ドル紙幣の発行は金利、為替に動揺を与え債券や株式を含む金融市場を
揺さぶります。国民に負担を負わせることの真の意味は今後の行政サービスの低下を招くことを了承しなければなりません。
これは日本も同様です。

投稿日時 - 2009-02-01 14:16:33

ANo.5

金融緩和(インフレターゲットや量的緩和も含む)は資産バブル崩壊後などの経済環境では意味をなしません。

これまでの世界の通説では景気後退が起こったら金利を下げるなり、それ以上の量的緩和やそれらの公言をする事で、人口的なインフレに繋がり経済が回復基調に乗ると言われていました。そしてこれらに積極的ではない日銀は海外の経済学者や日本の竹中平蔵のような財政再建緊縮財政派によって批判され、政府も財政出動などの無駄遣いはやめるべきと批判を受け、日本の経済政策は古くさいケインジアンでしかないと内外の主流派から酷評されていました。

ところが現在、当時の日本と同じような状況に立たされたアメリカでは、当初は過去の主張通り積極的な金融緩和などを行うものの全く効果がなく、現在では当時日本に迫った政策とは逆の政策である、財政出動の必要性を訴え各国と協調して財政出動を行っているというのが現在です。

つまりこれまでの日本の政策批判は、現実の日本経済に目を向けずグローバル・スタンダードというアメリカン・スタンダードとしての主流の理論経済に乗っ取っていないと言うだけで批判や糾弾がなされていたという事です。本来ならその本質を見極め、マスメディアなどの場によってバランス良くこれらが解説されなければならないのですが、日本のマスメディアではグローバルスタンダードは神の声と位置づけられているようなので、日本国民はみんなでアメリカン・スタンダードを崇拝する事になってしまいました。

また今回の米国のバブルの原因は、金融の神とまであがめられたグリーンスパンがデフレへの恐れから、積極的な金融緩和を行った事でバブルというインフレを招く事になりました。積極的金融緩和の大きな懸念の一つである資産インフレというバブルがグリーンスパンによって招かれたわけです。

そして問題は今後です。

90年代から日本では米国からの提言などや国内の論争などの結果、財政出動派と財政再建派が代わる代わるで政策を行う事となりました。その結果、財政出動で景気を浮上させる事に成功したかと思うと、緊縮財政派が出てきて景気を冷やし、また財政出動で景気浮上に成功すると緊縮財政派が出てきて景気を冷やすという繰り返しが行われました。

そして米国オバマ民主党は、この日本の財政出動の早期撤退と拙速な緊縮財政、財政再建優先導入という失敗を学習しています。今はまだ主流ではないようですが、それでも10年前に日本に対して米国が迫った政策から180度転換し、財政出動重視による危機回避の政策立案を米国民主党は行っています。

失われた10年とも呼ばれる日本の不況下では、貸出金利がゼロになっても企業は金を借りて設備投資を行わないという異常事態になりました。つまりいくら金融緩和をしてゼロ金利になろうとも、企業活動の拡大、活発化がなされないという、あり得ない事態が日本において起こっていたのです。資産バブルが崩壊するとこのような事態に陥る可能性が非常に高いのです。

そして現在日本の失われた十年は主にバランスシート不況が原因であり、今後米国も同じ状況に陥る懸念を主張し、現在内外から注目されているのが台湾出身の経済学者リチャード・クーです。麻生政権にも大きな影響を及ぼしている人の1人として、少し前までの主流派から大バッシングを受けています。

リチャード・クー氏の今後の経済対策の大まかな概要は、資産バブルの崩壊で企業のバランスシートが痛んでいる間は、低金利で調達できる資金を、国が民間に変わって使用する事で、経済の崩壊を防ぎ雇用を守り、その間に経済の新たなインセンティブを見つけよというものです。

下記サイトなども参考にどうぞ。

参考URL:http://bizplus.nikkei.co.jp/colm/koo.cfm?i=20070911d8000d8

投稿日時 - 2009-02-01 12:20:58

ANo.4

既にFRBは、ドル札の大量印刷に踏み切っています。

参考:産経IZA『田村秀男の経済がわかれば、世界が分かる』-『海図なき航海』
 http://tamurah.iza.ne.jp/blog/entry/763749/

この考えを支えているのは、俗にいうヘリコプター・マネー論。つまり、インフレ・ターゲット論です。

参考:RIETI - 早わかり「インフレターゲット論」
 http://www.rieti.go.jp/jp/papers/contribution/kobayashi/05.html

ドル札を刷り過ぎれば、ジンバブエの例を引くまでもなく、ハイパーインフレとなります。
しかし、計算して適切な量のお金を市場に流したらどうなるか?
お札の増量に比例して物価は上昇しますので、経済はデフレ不況から脱却するでしょう。


>例えば、日本が保有しているアメリカ国債を100兆ほど売り戻します。

この案には一つだけ難点があります。

日本が米国債を売りに出せば、米国債の信用がなくなったとマーケットが判断しますので(過去の橋本首相の「米国債を売りたい」発言を思い出されたし)、米国債が投売り状態となり、結果アメリカ財政とアメリカ経済の双方が破綻するでしょう。

その火の粉は当然日本にも降り注ぎますので、日本経済も破綻に追い込まれる可能性が高いのです。

投稿日時 - 2009-01-31 17:52:26

お礼

わたしも、インフレが起こらないと世界の経済は復活しないと考えています。参考サイト有難うございました。
しかし、ドルの信用を落とさずに緩やかなインフレを起こすには難しそうですね。水面下(誰も情報をつかめない)で調整が出来れば、簡単なのでしょうが、専門家などの別々な見解からしますと、経済とは心理ゲームのような気がします。紙切れにどうやって信用を持たすかということになりますね。

投稿日時 - 2009-02-01 16:46:22

ANo.3

基軸通貨ドルと言えども為替は変動相場です。もし、大量に発行すれば(実際タープで7000億ドルや景気対策8250億ドルなどの政府の財政出動)されるようですが、紙幣の発行は国債発行するわけです。
国債を市場に大量に売り出すとなると需給上では債券下落、利回り上昇になるので市場金利は上昇を起こします。金利の上昇は経済活動を鈍くします。
FRBは、金利上昇を抑える為に長期債の買取を検討しているのはその為です。
では、為替市場はどう動くかとなると大量国債発行に伴い債券価格が下落すれば大量保有国の中国は米国債を売りユーロなり円資産などの他の安全資産に変えればドル売りが始まりドルが下落します。
ドルの下落は、米国にとっては歓迎できるとは思いません

紙幣の大量発行は国債大量発行であり、米国は全世界から借りているので債務大国であり、ドル紙幣の乱発はドルの下落すなわちインフレになるのではないでしょうか

投稿日時 - 2009-01-31 17:34:01

お礼

有難うございました。

投稿日時 - 2009-02-01 16:35:44

ANo.2

ドル暴落は世界経済を破滅させるという定説が正しければ、× でしょう。

現在ドル高のおかげでやや落ち着きを取り戻している世界経済にとってはマイナスに思えますが、小規模にだましだましやっていくなら可能性はゼロではないのかもしれませんね。

投稿日時 - 2009-01-31 14:55:49

補足

アメリカは金本位体制をやめた後、基準通貨という地位を利用してどんどん印刷してきましたけど、アメリカ自体が信用もなくしてますし、100兆円規模だとすぐバレそうですね。結局は、経済とは心理戦ということでしょうか?。

投稿日時 - 2009-01-31 15:14:05

ANo.1

あのなぁw
ドルを印刷したらインフレが起こるだろw

そうすれば今よりドル円で円高が急速に進み対米中心の輸出国家の日本は今以上に打撃を受ける事になるよね

それよりも景気回復はさせないで一度日本もマイナス成長を続け底を見る事が大事だと思うよ、経済成長というのは底から上がるからある訳で上に居る時点では経済成長を期待するのは望み薄なんじゃないかな?
バブル期においしい思いができたのは下から上へという構図ができたからなんだよ

すでに日本は一人当たりのGDPは先進国最低で世界でも20位前後とかなりランクが下がっている
今の日本が今の状態を抜け出すには製造輸出中心の国家からの脱却を計らないと容易ではないよな

お大事に♪

投稿日時 - 2009-01-31 14:34:32

補足

質問の仕方が、悪かったので、ほしい答えとは若干ずれていますが有難うございました。

投稿日時 - 2009-01-31 14:52:38

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