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解決済みの質問

上昇率の計算方法について

先日株式投資のセミナーに参加しました。

その中の説明で、東証一部のある5銘柄の一定期間上昇率を、5社の上昇率(%)の合計÷5で算出していました。違和感を感じ質問したところ、実際の利回りとは異なるが、その5社のファンドを買うわけではなく個別銘柄を買うので、各社上昇率の平均で説明しているとの回答でしたが、この説明は正しいのでしょうか?どうしても違和感が消えず質問させて頂きました。

例えば、以下のようなケースで実際は9.07%上昇だと思いますが、170%/5社で「平均34%上昇」と説明された感じです。

A:100円→200円(+100%)
B:500円→750円(+50%)
C:700円→840円(+20%)
D:1000円→1100円(+10%)
E:2000円→1800円(-10%)
合計:4300円→4690円(+9.07%)

書いている今でも混乱しますが、このように考えて良いのでしょうか?

投稿日時 - 2016-10-30 19:47:25

QNo.9249617

困ってます

質問者が選んだベストアンサー

D社(当初1000円)を10株(合計、当初1万円)
E社(当初2000円)を5株(合計、当初1万円)
持っていて、各社について値上がりや値下がりがあった結果、
D社(現状1100円)を10株(合計、現状11000円)
D社(現状1800円)を5株(合計、現状9000円)
となった場合は、当初も現状も合計20000ですね。上下はなしです。
なぜかというと、各社とも当初1万円分持っているという段階で母数が同じですから、
上下したパーセンテージが+10%、-10%という風に絶対値が同じならば、
差し引きゼロです。

投稿日時 - 2016-10-30 21:41:42

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回答(5)

ANo.5

実際の投資では、セミナー講師の説明は誤りで、矛盾していますね。
ご質問者様が考えているように、個別銘柄を買っているわけですから、4,300円→4,690円=+9.07%が正解です。
もっと言うなら、
購入価格×購入株数=取得原価
現価格×取得済み株数=時価総額
時価総額-取得原価=差益(上昇率%)

100円の株と2,000円の株を単元100株として、同数の株式を購入しませんよね?

投稿日時 - 2016-10-31 22:24:29

ANo.4

平均上昇率のご理解が根本的に違います。

質問者様のお考え方で、例題「100銘柄仮定」を考えてみましょう。

例題 99銘柄の全てが100円で100%づつ上昇し、残り1銘柄のみ210万円で1%下落したケース。

質問者様のお考え↓99銘柄が100%も上昇したが、1銘柄の1%の下落のみで、平均上昇率はマイナスとなった。

99銘柄が全て100円(9900円)→100%上昇→200円(19800円)
残りの1銘柄のみ2100000円(2100000円)→1%下落→2079000円(2079000円)
合計:2109900円→2098800円(-0.53%)

99銘柄が100%も上昇したのに、1銘柄の1%の下落のみで、平均上昇率はマイナスとなる。

説明屋の考え方→99銘柄が100%上昇、1銘柄のみ1%下落だったので、銘柄平均で約99%以上の上昇となった。

☆☆まとめ☆☆

1.各銘柄の上昇率(下落率)=各銘柄が、元の値からどれほど乖離したかの割合

2.取得総額での上昇率(下落率)=質問者様のお考え=質問者様が資金を投じた際の質問者様の資金の上昇率(下落率)

3.各銘柄の平均上昇率(下落率)=各銘柄が、元の値からどれほど乖離したかの「割合の平均」(上昇率の平均・下落率の平均)

質問者様は、2の資金上昇率の平均をお考えのようですが、説明屋は3の各銘柄の平均上昇率の話をしています。

上記の例題のように、各銘柄の上昇率がほとんどプラスであれば相場全体も上昇相場と言えます。
しかし、質問者様のお考えですと、たった1銘柄がマイナスになっただけでも、相場全体を下落相場と判断しなければならなくなります。

相場全体や特定のジャンルの銘柄をみる際には、各銘柄の上昇率や特定のジャンルの平均上昇率をみることで、相場全体や特定のジャンルが上昇相場であるかどうかがわかりやすくなるといったことが説明の意図と思います。

D:1000円→1100円(+10%)と、E:2000円→1800円(-10%)のみを例にとった場合「各銘柄の平均上昇率」はプラスマイナス0(ゼロ)です。
「各銘柄の上昇率平均(説明屋が言いたかったこと)」と「総資金の上昇率(質問者様が仰っていること)」は違うものということがご理解できれば、この問題は安易に解決できるでしょう。

投稿日時 - 2016-10-30 22:31:31

ANo.2

仮に、自分がそのセミナーに参加していたとしたら、さっきのD社とE社の場合を
持ち出して、講師をジワジワと追い詰めていく質問をしたかもしれません。
例えばこんな風に。

自分「D社とE社だけに着目してみましょう。」
講師「はい。」
自分「先ほどのご説明によりますと、2銘柄の一定期間上昇率は2社の上昇率の平均で
求まる、ということですね。」
講師「はい。」
自分「なるほど。ということは、D社が10%上昇し、E社は10%下落していますから、
トータルでは上下なしということですね。」
講師「はい。」
自分「それでは、ある期間の開始時におけるD社とE社の株価の合計はいくらですか?」
講師「1000円と2000円ですので、3000円です。」
自分「それでは、ある期間の終了時におけるD社とE社の株価の合計はいくらですか?」
講師「1100円と1800円ですので、2900円です。」
自分「3000円から2900円になったのですね。100円下がってますよ。さっきの、トータルでは上下なしと矛盾しませんか?」
講師「無言」

投稿日時 - 2016-10-30 20:14:17

ANo.1

>各社上昇率の平均で説明している
間違いです。質問者さんの見解が正しいです。
というのは、A社~B社の上昇率を求める際の母数がみんな異なるからです。
例えば、D社とE社について考えてみましょう。
セミナー講師の考え方だと、+10% と -10%の平均を取って、
上がりも下がりもしていないことになります。
が、実際はどうですか?D社は100円上がったのに対し、E社は200円下がっています。
トータルでは100円下がっています。
これを、上がりも下がりもしていないとはいくらなんでも考えられないでしょう?

投稿日時 - 2016-10-30 20:05:43

補足

ありがとうございます。そうですよね。

ちなみに、例えば同じくDとEの例で、それぞれ1万円分(Dを10株、Eを5株)購入していたとすると、当初の2万円は一定期間後も2万円になり、上昇率の経金と同じになります(AとBのケースでも同様)。

これはどのように考えれば良いのでしょうか?

投稿日時 - 2016-10-30 20:51:25

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