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締切り済みの質問

情報社会論についての問題です。

至急、問題に答えてください。600字∼700字程度でお願いします。
インターネットコミュニケーションの特徴について説明し、これからの新しい情報技術によって生じるコミュニケーションの変容について論じて下さい。

投稿日時 - 2019-01-25 14:15:59

QNo.9581239

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回答(4)

ANo.4

情報は近来の情報技術の急激な普及により、社会全般に於いて、様々な変化と進歩を遂げて居ります。
これは、教育分野に於ける”NotePC授業とプロジェクター利用による児童・生徒への学習指導要綱の変化と社会人なら”スマホ並びにPC利用による、営業プレゼンテーション方式並びに”セキリュテイ技術導入による”スパイウェア防止インターネットウイルス撲滅等更には、サイバー被害の齎す各種影響など社会が如何にサバイバル社会へ急激な変化をしているかは、投稿者様自身がボーッと考えても無数に各種各様の変化を、既に遂げて居ります。
これらの情報技術利用社会は、今やほぼプラットフォーム構築は中小企業等でも随時段階的に企業責任有り進歩を遂げていますし来るAI導入等も”スピードを加速させる事だけは、確かな事でしょう。
例えば、サテライト方式・クラウド方式、WAN、LAN、InterNetコマース ECコマースビジネス・ウエブ周波数とノイズ制御等々・・・投稿者様自身で、個別専門用語辞書等”専門用語を一通り学習・研究・習熟をされてから、この種の”学術上の質問での自己知識と表現力を駆使されてから問い合わせされる事を強く希望致します、是非とも貴意回示しながら詳細希望等一考を、されて下さいませ。

投稿日時 - 2019-02-07 19:51:42

ANo.3

文字数はもしかしたら少しオーバーしているかも。
今出先なのですぐには難しいですが、パソコンとかでコピーしてMicroSoftWordに貼るとわかったりしますよー。校正もできるし、そのような環境があればお試しください。
なければ、質問のURL張って数えてほしい趣旨の別の質問をした方が早いかもしれません。

投稿日時 - 2019-01-26 12:21:38

ANo.2

No.1を書いた者です。

参考資料を補足します。

ログインしないとみれないのですが、一般に、図書館にいけばおそらく、このくらい最近の新聞はあると思います。
https://www.asahi.com/articles/ASLDP3WDFLDPUCVL00R.html
https://mainichi.jp/premier/politics/articles/20181219/pol/00m/010/010000d

こちらは、関係ありそうな記事にざっと目を通すという感じです
https://www.okinawatimes.co.jp/
https://ryukyushimpo.jp/

投稿日時 - 2019-01-25 18:50:23

お礼

参考資料まで、教えて頂き本当にありがとうございました。

投稿日時 - 2019-01-25 22:15:43

ANo.1

インターネットが一般化しておよそ20年。地球全体が1つの村になる可能性が当初から言われていますが、今もってその過程にあり、インターネットのデメリットがデメリットとして評価されつつあると思います。

スマートフォンのような使いやすさを求めたインターフェイスで1人1台のデバイスを持つ、という次代に先進国は踏み出しています。
そのような先進国、日本を含めた私たちのコミュニケーションは変容し、少数のインテリによって作られてきた既存の秩序ある社会・民主主義の破壊が引き起こされつつあります。
これから起こるのは、社会の修復と破壊の綱引きでしょう。

新聞・テレビなど、基本的に一方向のマスメディアしかなかった時代は健全な批判が新聞に大きく掲載され、新聞の広告などで意見が伝えられるのみだったのでしょう。今は、双方向のインターネット、SNSなどがあります。SNS上でデマ消し・報道姿勢への批判など、大変な苦労をしなければ、大資本に押し切られて日常生活がままならなくなる危険性があります。

たとえば昨年12月、沖縄・辺野古での米軍施設建設のための埋め立てが行われました。これに反対する動きとして、アメリカ・ホワイトハウスに宛てた請願に署名が立ち上げられ、最終的に20万人が署名をしました。ハワイの沖縄系アメリカ人である梶原氏が請願を立ち上げました。日本の芸能人ではローラ氏による呼びかけ、そして英国人であるクイーンのブライアン・メイ氏による呼びかけもあって、20万筆の署名があつまりました。これはスマホのようなデバイス&インターネットなしではなしとげられないことだったのかもしれません。またこのホワイトハウスの仕組み自体も、SNSで共感を広げることで出来上がった2期に渡ったオバマ政権によって作られたものです。

辺野古の海に土砂を入れるというこの強い姿勢は、日本の政権中枢による米軍への忖度によって引き起こされているものです。この日本政府のトップ、安倍政権もまた、共感により動いています。安倍政権は、他国との関係性に親日・反日などの「設定」を生み出し、その世界観に乗った展開をSNSで行っています。また、同時に複数の問題を起こすことで、国民を情報の取捨選択が不可能な状態にしようとしているのかもしれません。国民1人1人が忙しい状態にあると、フェイクニュースの打ち消しがやりにくくなるのです。

社会の一員として新聞が読める程度の勉強をやって、議論をしてきた人々が、そうでない直観的な情報に共感して気分で判断をするという人々と数の上で対等になってしまいました。ただ勉強ができるだけでは、議論できる力量のある人同士のリテラシーだけでは、社会の破壊を防止し、修復することができなくなっています。

これからの私たちは、素直な心からの共感と、だれかが人を思い通りに動かそうとする意図のある共感とをかぎ分けたり、一旦共感したことでも間違いだとわかったらすぐさま修復する、ということをしていかなくてはならないと思います。

さもなければ、共感により選挙結果が動かされ、権力の独裁が起こり、生活への不利益が発生します。極端な話、第二次世界大戦以前の日本のような社会に戻る可能性があります。

投稿日時 - 2019-01-25 16:04:43

補足

合計で何文字あるか教えていただきたいです。宜しくおねがいします。

投稿日時 - 2019-01-26 11:20:16

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